ジャニーズ事務所の会見を見たジャニーズオタクの脳内整理
まさかブログを初めて1発目の記事がこんな悲しい内容になるとは思っていなかった。
少し書き溜め始めていたやつはもう使えないかもしれないなと思うほど状況が変わってしまっている。
悲しい。
この話題に触れないは自分の中で無理そうなので偉そうに記事にして脳内の思考を供養させたい。
1. 今回の対応について
今回はジャニーズ事務所が対応を間違えたと見るのが正しいと思う。
終わってしまったことは今更うだうだ言っても仕方ないが、盛大にミスったと思う。
過去の不祥事はジャニー喜多川氏のせいだが、この世論の反応は事務所の責任だ。
そもそもの性加害があった/なかった問題は闇深いが、事務所が認めた以上事実はあったと考えており、それを前提に自分が感じた問題点を以下に列挙していく。
ただ事務所救済のスタンスである。オタクなので。
まず今回発表のあった内容一覧
- ジャニー喜多川氏の性加害を認める
- 藤島ジュリー社長及び白波瀬副社長は退陣
- 新社長は東山氏（今年度をもちタレント活動終了）また副社長は未決定
- 藤島ジュリー氏は被害者救済の円滑にするため代表取締役として留まる
- 社名は変えない
- 被害者の方々への救済に向き合う
- 外部からチーフコンプライアンスオフィサーの招集
この記事では、対応策が何であれば最善かについての検討がメインではなくどう見せるべきであったのかという観点も含め考えている。
2. オタクの思った見せ方の問題
- 会見に対しての期待値設定ミス
- 「抜本的な改革を見せる会見」という位置付けが問題だった。全ての用意が万全に整ったと言える状態で言うべきであり、自ら期待値を上げたのはミス。会見の内容ではむしろ「解決に向け緊急で設けた一歩目の会見」という期待値の設定が必要であった。
- 8月の時点で東山新社長が「社名変更」に不用意に言及したこと。東山氏が新社長となったのも相まり想定内の対応として期待値が設定された。
エンターテイナーとしては物事を実際よりも大きく見せることが必要であったかと思うが、経営者としては非常に危険性を孕む行為となってしまうため認識の切り替えが今後必要となってくるかと想定される。
- 各登場人物のスタンスミス
- 全員が課題の深刻さの理解ができていない。かつ代表の責任者として本事務所の存続危機を背負い対処するという当事者意識が不足している。
- ジュリー氏はタレントや新社長に守られるスタンスではなく、自身が全ての責任を背負うべき人間でありそれ伴い退陣いたします、という気概で挑まなければならなかった。故に問題を責め立てる全ての質問にはまずジュリー氏が答えるべきであり、彼らよりジャニーズ事務所社長を引き継いだ者および親族の不祥事として全てに真摯に謝罪をするべきであった。
- その視点で見た時、タレントが家に"自分を"心配しに来てくれていたなどの発言が出るべきではなかった。
- 東山新社長と井ノ原社長は断固とした未成年の性被害及び過去体制への決別（ =ジャニー喜多川氏および白波瀬氏はもちろんジュリー氏との決別）というスタンスで臨む必要があった。特に東山新社長はあの場においてジュリー氏と"共同して"何かをしていくというスタンスではなく、ジュリー氏には責任を果たさせるために〇〇をさせるというスタンスでいくべきであった。
- 発表の内容不足、発表の仕方のミス
- 社名は内部ヒアリングの結果「変えない」との結論を公表したのは明確なミスである。既に変える可能性に言及しているため、世論の反応を見守るためにもここではその段階に止める必要があった。
- 社名を残すのであれば理由として、社名変更によって悲惨な事実が忘れ去られないように自戒を込めて背負っていくくらいの理由付けをせめて言ってもらえればとも思った。
- 何かしらでも"具体的な"現状の説明または今後の対策を発表すべきであった。具体的と言うのは、何に対して「どのように」「いつまでに」行うかである。特に現時点の想定を述べるでもいいのでとりあえずいつまでにするか期限を設置するのが重要だと考える。
- 10月5日に新体制発表は聞かれる前にまず発表すべきであった。
- そのほか例として、9月中に被害者の方との面会日程を設ける。2年以内に被害者の対応措置を施行する。など現時点での想定は何かしら言えたはず。
- メディアや世論が論点をブレすのをできるだけ抑えるために、初っ端の対応策報告時「未成年者への性加害」「メディアの忖度」の2軸を整理し今回の議題を明確にしておく必要があった。
- 社名は内部ヒアリングの結果「変えない」との結論を公表したのは明確なミスである。既に変える可能性に言及しているため、世論の反応を見守るためにもここではその段階に止める必要があった。
上記は対応策を変えなかった時の話である。
対応策自体の検討およびジャニーズ事務所の事業を含めた今後の考察も次にする。
3. 対応策の検討および今後の考察
対応策の検討
- 個人的にここまできてしまった以上、社名は変更すべきであると考える。
ただグループ名に関連の名前が入っているものは変えない。グループから打診があればそれに従うというスタンスでいく。
個人的に社名は各グループ名に関連させたいい名前を作れればと思う。 - 役職の配置は、藤島ジュリー氏を「取締役会長」とし東山氏を「代表取締役社長」さらに外部の経験者をもう1人「代表取締役社長」として招集する。
本問題は別だが、今後東山氏はメインとして事業運営部分を担い、組織運営部分に関してはもう片方がメインで取り組む形を想定。 - 次の10月5日の時点で、新副社長含めた新体制の発表及び「被害者救済」に対しての今後の明確なアクションや対応までの期限を設置し明言する。
ジャニーズ事務所の今後の検討
CM契約打ち切りやテレビ出演数の減少は当然の結果として受け止めた上で、メディア外での収入確保のために新事業戦略の検討は必須であると考える。K-POP事務所の事業形態などを参考にメディアに依存しない経営の安定化を目指すべきである。し、そういう事業判断は遅かれ早かれするだろうと推測している。どのみちメディアは衰退していっているという事実もあるので。
個人的に妄想している、ジャニーズに勝算がありそうな事業案を書く。
誰か実現してほしいし、気になった暁には私もそこで働かせてほしい()。
- 案１「エンタメプラットフォームの構築」
K-POPの「Wevers」を参考に、新たな日本のエンタメプラットフォームの構築を行う。コンテンツ・ライブ配信、グッズ購入、FC運営、ファンとのコミュニケーションツールの全てが備わったプラットフォームである。
これは事務所の垣根を超えて提供することを想定している。 - 案２「音楽配信サービスの開始」
ジャニーズのファンダム規模をアドバンテージに唯一の全ジャニーズ楽曲が解禁された音楽配信サービスかつ国内シェアトップの国産音楽配信サービスを目指す。LINE MUSICがSONY MUSICやavexなどのレーベルと共同事業でしているように、こちらもレーベルと共同で始めるのがいいかと思う。
※現在音楽配信サービスのメジャーアプリはSpotify、YouTube、Appleあたりかと思うが全て外国企業のものである。LINE MUSICは日本のものと思われている人も多いが元を辿れば韓国のNEVER社が親だ。ちなみにYahoo! もそうだよ。
※韓国では国内最大シェアの配信サービスは外国企業ではなく国内企業のKakaoエンタ社の「MelOn」という音楽配信サービスである。 - …考え中、その他にも思いつきそう…
あとメディア露出が減るとなると、肖像権の主張は間違いなく緩和させる必要がある。
SNS上での公式画像・動画の2次利用許可などに対しては特に積極的な姿勢が必要だと思う。
まとめ
以上、ジャニーズ事務所の会見を見てここ数日色々考えてしまったことをつらつらと書かせていただいた。
個人的にメディア依存経営の脱却は今すぐにでも何かしらの検討を始めてほしい。
めちゃくちゃ長くて拙い文章をもし読んでくれる人がいたなら泣いて喜ぶ。
P.S. いくつか例に出したので補足すると、私はどちらかと言うとK-POPオタク歴が長くその経験の中で参考にできるものが多くあると思い記載させてもらった。
アイドルの変遷だけでなく応援文化(?)の変遷も経験してきたつもりであるのでそこらへんの経験を元にしたまとめも書きたい。ペンcafeやVlive、Weversなどのオタ活用サービスの変化に注目したK-POP界の変遷と言えばいいのかな。
『アイドル研究所』の紹介
取り扱うテーマ
などなど
著者の興味・関心・知識の対象
推したことのあるグループ（FC加入履歴があるグループ）
BTS（2013年〜）、SnowMan（2021年〜）、ジャニーズJr. / Aぇ! group（2022年〜）
興味のあるグループ/アーティスト
■K-POP（所属事務所が韓国）
BTS、NCT、SEVENTEEN、RIIZE、TXT、ENHYPEN、EXO、東方神起、LE-SERRAFIM、IVE、NewJeans、IZ*ONE、NiziU、ITZY、TWICE、KARA、少女時代、BOA、15&、IU、AKMU、bolbbalgan4、オーディション番組 etc...
■J-POP（所属事務所が日本）
SnowMan、SixTONES、なにわ男子、King&Prince、Aぇ! group、その他ジャニーズJr.、その他ジャニーズ、XG、BE:FIRST etc...
